2023/9/7

 

続発するポータブル電源（リチウムイオンバッテリー）火災の背景

消費者庁事故情報データバンクによると、2023年だけでも、すでに30件近くのリチウムイオンバッテリー内蔵ポータブル電源の火災事故が発生しています。
2023年07月27日 に茨城県では建物を全焼する事故が発生するなど、近年大規模、深刻化しており、その数も激増しています。
これらの製品のほとんどは中国製品ですが、重大な火災事故が頻発するリチウムイオンバッテリー内蔵ポータブル電源の背景について解説します。

2023/9/3

災害・停電時における電話/インターネットの
通信確保と復電時の故障回避

近年、5分間以上の停電による電気製品の故障が多発しています。
5分以内に復旧できた場合は、送電系統にまだ電気が残っており、復電しても一気に電気が流れることはありません。
ところが、5分以上停電した場合は、復電した際に電気が一気に流れ込み（突入電流・異常電圧）、故障に繋がります。
システム復旧に多くの時間とコストがかかり、事業継続に打撃を与えかねません。

 

2023/9/1

事業を中断しないための「無停電」化
顧客取引の機会喪失や企業評価の失墜を防ぐ

電気設備のBCP対策は、地震、水害、風害、停電、雷害、通信障害の6つの観点から対策を行うことが重要となります。
では、災害に強い電気設備の構築、非常時に電気を使うために、何を準備すればよいのでしょうか。
「発電機を用いる」「平常時に電気を貯めておく蓄電池を使う」
この2つの方法は停電時、災害時に有効と言われていますが、はたして、本当にそうなのでしょうか。

 

2023/1/31

【寒冷地におけるリチウムイオン電池の性能】
リチウムイオン電池は寒さによって突然電源が落ちる 「寒冷バッテリー切れ」に注意が必要です

リチウムイオン電池の内部抵抗は温度が下がると増加し、そのまま充電すると金属析出による内部短絡の危険があります。
リチウムイオン電池を低温で使用しつづけた場合、あるいは低温で保管した場合、バッテリーが劣化することが指摘されています。


2022/4/27

停電時72時間の根拠は何か？

非常用電源の電力供給の目安は「72時間」と言われています。
しかしながら年々長時間化する大規模停電に対して72時間、おおよそ3日間の電力供給だけでは十分とは言えず、また非常用電源の燃料備蓄や燃料確保の観点からも問題が多いと思われます。
では、なぜ72時間が目安となっているのか？
どのように災害時の電源を準備すべきかを解説します。

2022/2/23

リチウムイオン電池 国連勧告輸送試験UN38.3はリチウムイオン電池の品質や製品規格ではありません。

UN 規格は、リチウムイオン電池自体の品質や製品規格ではなく、「輸送時の安全維持」つまり、輸入などの国際的な貨物の移動時の安全確保が目的ですので、これをもって製品使用時の安全と表記する製品については注意が必要です。

2022/2/20

技術資料『DX電源リスク回避ソリューション、オフグリッドとは』

DXデジタル化と電源リスクについての解説資料を公開しました。
大規模災害や停電事故だけでなく、交通事故が原因となった長時間停電が頻発しています。
業務を停止しない、最低限の業務遂行に必要な電源ソリューションについて解説しています。

2022/2/19

ポータブル電源火災（リチウムイオンバッテリー）の異常発熱、火災はなぜ繰り返されるのか？

消費者庁が2017年以降に集めた情報によると焼け跡でポータブル電源が見つかった火災は全国で少なくとも55件発生しています。
本年2022年に入ってすでに2件、東京都、広島県で発生しており、
2021年度は21件、2020年度は9件と激増しています。
ほとんどの事例がポータブル電源（リチウムイオン）を充電中、当該製品及び周辺を焼損する火災となっており現在も原因を調査中となっています。

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