電気設備のBCP対策は、地震、水害、風害、停電、雷害、通信障害の6つの観点から対策を行うことが重要となります。
では、災害に強い電気設備の構築、非常時に電気を使うために、何を準備すればよいのでしょうか。
「発電機を用いる」「平常時に電気を貯めておく蓄電池を使う」
この2つの方法は停電時、災害時に有効と言われていますが、はたして、本当にそうなのでしょうか。
DXが普及している昨今、一瞬の電源遮断でも、システムは機能不全に陥ることは、パソコンの電源をいきなり落としたことのある方なら、その後がどうなるのか？想像できるかと思います。
新旧を問わず、IT機器にとって、最も重要な要素は安定した「電源」です。
そして、電子機器、デジタル機器全般に不可欠なのは、品質の良い安定した電源です。
近年、毎年のように発生する自然災害による停電は、瞬間的なものから5分以上の長時間停電へと変化しています。
災害の規模も拡大し、複雑化するインフラの復旧に時間を要すことが要因として考えられますが、停電の長時間化は公共電力インフラの強靭化だけでは解決できない問題となってきています。
このようにDX、デジタル化による電源リスクを最小限に抑えることはシステム構築に優先して検討されるべき課題です。
電力広域的運営推進機関「電気の質に関する報告書」によると、2017年度の低圧電灯需要家1軒当たりの年間停電回数は0.14回、停電時間は16分でしたが、2018年では0.31回、225分と地震、台風の影響により、長時間化しています。
この傾向は、2019年9月に上陸した台風15号台風15号では、おおむね停電の復旧（停電件数がピーク時と比較して99％解消）にかかった時間は約280時間で、近年の停電被害のなかでは突出しています。
また、2020年、本年2021年も同様に大きな被害が発生しています。
特に生産現場や公共交通インフラでは停電時および復電時に、さまざまな電源トラブル（電源障害）が発生しており、一般のオフィス環境よりも電源トラブルの対策は重要となっています。
DXを構成する機器類はほとんどが建物に固着、定着している機械設備等では無いため、万が一の電気的事故の場合でも損害保険では補償されません。
企業、製造現場のDX（デジタルトランスフォーメーション）が進むにつれ、そのシステムに供給される電源品質はますます重要となってきています。
DXで使用される電子機器は、起動中に電気が正常に供給されなければ、機器の破損、誤作動やデータの損失といった危険が高まります。
また、一度発生した5分以上の停電の場合、電気が復旧したタイミングで発生する異常電圧や突入電流により機器が破損、場合によっては火災につながるリスクがあります。
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